基幹システムの刷新プロジェクトが動き出し、ベンダーの提案書に「Fit to Standardで進めます」と書かれていた。けれど、事業部門からは「今の業務が回らなくなるのでは」と不安の声が上がり、経営層からは「結局アドオンは減るのか」と問われる。情報システム部門やPMOの担当者が、こうした板挟みに直面する場面は少なくありません。この記事では、Fit to Standardの意味とFit&Gapとの違い、大企業で失敗しないための進め方と合意形成のポイントを解説します。

この記事を読むと理解できること

• Fit to Standardの意味と、ERP導入における位置づけ

• Fit to StandardとFit&Gapの考え方の違い

• Fit to Standardが大企業で注目されている背景

• Fit to Standardのメリットとデメリット

• 標準に合わせるべき業務と、独自性を残すべき業務の見分け方

• 大企業でFit to Standardを進める具体的なステップ

• 失敗を防ぐための合意形成と業務設計の考え方

Fit to Standardとは 標準機能に業務を合わせる導入の考え方

Fit to Standardとは、ERPなどのパッケージやSaaSが持つ標準機能をそのまま使い、自社の業務プロセスのほうをシステムに合わせていく導入の考え方です。F2Sと略されることもあります。システムを自社業務に合わせて作り込むのではなく、製品に組み込まれた業務モデルを前提に、業務のやり方そのものを見直す点に特徴があります。

ここでいう標準機能とは、製品ベンダーが多数の企業の業務を分析し、共通化できる手順として組み込んだ機能群のことです。会計、購買、販売、在庫、人事といった領域では、業界や企業規模を問わず同じような処理が行われています。そのため、標準機能には一定のベストプラクティスが反映されていると考えられています。

Fit to Standardは単に「カスタマイズをしない」という方針ではありません。標準機能で業務を回せるように業務プロセスを再設計し、どうしても足りない部分は外部サービスとの連携やローコードツールで補うという、業務改革を伴うアプローチです。システム導入プロジェクトというより、業務改革プロジェクトとして捉えたほうが実態に近いといえます。

Fit to Standardが主に語られる領域

Fit to Standardという言葉は、主にERPの導入や刷新の文脈で使われます。特にクラウドERPでは、ベンダーが定期的に機能を更新するため、個別の作り込みをすると更新のたびに影響確認が必要になります。こうした事情から、クラウドERPとFit to Standardはセットで語られることが多くなっています。

一方で、CRMやワークフロー、経費精算などのSaaS導入でも同じ考え方は当てはまります。全社で共通の業務を標準化したい場面では、領域を問わず検討する価値がある考え方です。

Fit to StandardとFit&Gapの違い

Fit to Standardを理解するうえで欠かせないのが、従来型の導入手法であるFit&Gapとの比較です。Fit&Gapは、導入候補のシステムと自社の業務要件を突き合わせ、合っている部分と合っていない部分を洗い出す手法です。合わない部分、つまりGapについては、アドオン開発やカスタマイズで埋めることが一般的でした。

両者の違いをひと言でいえば、システムを業務に合わせるのか、業務をシステムに合わせるのかという方向性の違いです。Fit&Gapは現行業務を起点にし、Fit to Standardは標準機能を起点にします。主な違いを表に整理します。

Fit&Gapが抱えてきた課題

Fit&Gapは現行業務を大きく変えずに済むため、現場の受け入れやすさという点では優れた手法でした。しかし、Gapを埋めるたびにアドオンが増え、システム全体が複雑化しやすいという問題を抱えています。アドオンが増えるほど、製品のバージョンアップ時に影響調査と改修が必要になり、保守費用が膨らみます。

また、作り込んだ仕様が特定の担当者やベンダーにしか分からない状態になると、システムがブラックボックス化します。結果として、刷新や他システムへの移行が難しくなり、ベンダーロックインに近い状態に陥る企業も少なくありません。

Fit&Gap分析そのものは不要になるわけではない

誤解されやすい点ですが、Fit to Standardを採用してもFit&Gap分析の作業がなくなるわけではありません。標準機能と現行業務の差分を把握しなければ、何を変えるべきかが分からないからです。違うのはGapへの向き合い方で、Fit to StandardではGapを開発で埋める前に「この業務は変えられないか」を先に問います。

Fit to Standardが大企業で注目される背景

Fit to Standardが改めて注目されている背景には、大企業の基幹システムを取り巻く環境の変化があります。ここでは代表的な要因を3つ取り上げます。

レガシーシステムの複雑化とブラックボックス化

経済産業省が2018年に公表したDXレポートでは、既存システムの複雑化やブラックボックス化がDX推進の障壁になると指摘されました。長年のアドオン開発で肥大化した基幹システムは、改修のたびに影響範囲の調査が必要になり、新しい取り組みのスピードを落とします。こうした反省から、作り込みを最小限に抑えるFit to Standardが見直されています。

ERPの保守期限とクラウド移行

大企業の多くが利用してきたSAP ERPは、主要バージョンの保守期限を迎えつつあり、後継製品への移行を検討する企業が増えています。いわゆるSAP 2027年問題です。移行にあたって、旧システムのアドオンをそのまま持ち込むのか、標準に寄せて作り直すのかは大きな分岐点になります。

クラウドERPでは、ベンダーによる定期的なアップデートが前提です。アドオンを大量に抱えたままでは、その恩恵を受けにくくなります。そのため、移行を機にFit to Standardへ舵を切る企業が増えています。

IT人材不足と保守負担の増大

アドオンの保守には、業務と技術の両方を理解した人材が必要です。しかし多くの企業で、基幹システムを熟知した担当者の退職や高齢化が進み、保守体制の維持が難しくなっています。保守対象そのものを減らすという意味でも、Fit to Standardは合理的な選択肢と見なされています。

Fit to Standardのメリット

Fit to Standardを採用する主なメリットを整理します。いずれも大企業の基幹システム刷新で効果が出やすいポイントです。

導入期間の短縮と開発コストの抑制

アドオンの要件定義、設計、開発、テストが減るため、導入期間を短縮しやすくなります。開発工数が減れば、プロジェクト全体の費用も抑えられます。何より、作り込みの範囲が小さいほど計画のブレが小さくなり、稟議で示したスケジュールを守りやすくなる点は大きな利点です。

バージョンアップへの追随と最新機能の活用

標準機能を中心に構成すると、製品のバージョンアップによる影響が小さくなります。クラウドERPであれば、ベンダーが提供する新機能やAI機能、法改正への対応をそのまま取り込めます。システムを「作って終わり」にせず、継続的に進化させられる状態を保てます。

業務の標準化と属人化の解消

標準機能に沿って業務を統一すると、部門や拠点ごとにばらばらだった手順がそろいます。手順がそろえば、業務品質が安定し、担当者が替わっても業務が回る状態を作りやすくなります。業務の流れが見えやすくなることで、内部統制や監査対応の面でもプラスに働きます。

グループ全体のデータ統合と経営判断の迅速化

国内外のグループ会社が同じ業務モデルとデータ構造を使えば、経営数値をタイムリーに集計できます。拠点ごとに異なるシステムやコード体系を使っている状態では、連結決算や在庫の把握に手作業の突き合わせが発生しがちです。全社展開を前提にした大企業ほど、Fit to Standardによる統一の効果は大きくなります。

Fit to Standardのデメリットと注意点

メリットが大きい一方で、Fit to Standardには見落とせないデメリットもあります。導入を判断する前に、次の点を把握しておく必要があります。

現場の業務変更に伴う負担と抵抗

Fit to Standardでは、現場が慣れ親しんだ業務手順を変えることになります。画面の操作や帳票の形式が変わるだけでも、導入直後は生産性が一時的に落ちることがあります。現場から「前のほうが使いやすかった」という声が上がるのは自然な反応であり、これを想定した教育や支援の計画が欠かせません。

標準機能で対応できない業務が残る

業界特有の商習慣や、自社の競争力の源泉になっている業務は、標準機能だけではカバーしきれないことがあります。こうした業務まで無理に標準へ寄せると、手作業やExcelでの補完が増え、かえって効率が下がります。標準化する業務と独自性を残す業務の線引きが、Fit to Standardの成否を分けます。

製品選定とライセンス構成への依存

標準機能に業務を合わせる以上、どの製品を選ぶかが業務のあり方そのものを左右します。製品の業務モデルが自社に合わなければ、Gapが大量に生まれ、Fit to Standardの前提が崩れます。また、特定製品への依存度が高まるため、将来の乗り換えやライセンス条件の変更リスクも考慮しておく必要があります。

Fit to Standardが向いている業務と向いていない業務

Fit to Standardは、すべての業務に一律で適用すべきものではありません。業務の性質によって、標準に合わせるべき領域と、独自性を残すべき領域があります。

標準化すべき業務の特徴

会計や人事・給与といった領域は、法令や会計基準によって手順がある程度決まっています。他社と同じやり方をしても競争力が下がりにくいため、Fit to Standardの効果が最も出やすい領域です。こうした業務で独自のアドオンを抱え続けることは、保守費用を払い続けることと同じです。

独自性を残すべき業務の特徴

一方、顧客との接点や、長年の改善で磨いてきた現場のノウハウは、標準化によって失うものが大きい領域です。こうした業務は、ERPの外側に専用のシステムを置き、APIでつなぐ構成が有効です。ERPの中核は標準のまま保ち、周辺で独自性を実現する考え方は、コンポーザブルERPの思想とも重なります。

Fit to Standardの進め方 6ステップ

大企業でFit to Standardを進める際の基本的な流れを、6つのステップに分けて解説します。

ステップ1 目的と方針を経営層と合意する

最初に行うべきは、なぜFit to Standardを採用するのかを経営層と合意することです。導入期間の短縮なのか、グループ全体のデータ統合なのか、保守費用の削減なのか、目的によって判断基準が変わります。方針が経営層の言葉として示されていないと、現場からの要望に押されてアドオンが増えていきます。

ステップ2 対象範囲と現行業務を可視化する

次に、対象となる業務領域を決め、現行業務の流れを可視化します。部門ごとの例外処理や、Excelで補っている作業まで含めて洗い出すことが重要です。現状と目指す姿を整理する手法については、As-Is/To-Beの整理方法も参考になります。

ステップ3 標準機能を実際に触って理解する

資料や機能一覧を読むだけでは、標準機能で業務がどう回るかは分かりません。デモ環境やトライアル環境で、実際の業務シナリオに沿って操作してみることが有効です。事業部門の担当者にも早い段階で触ってもらうと、後工程での反発を減らせます。

ステップ4 Gapを分類し対応方針を決める

標準機能と現行業務の差分を洗い出したら、Gapごとに対応方針を決めます。業務を変えて標準に合わせるのか、外部サービスとの連携で補うのか、どうしても必要なものだけ追加開発するのかを判断します。判断の基準と結果を一覧にして残しておくと、後からの蒸し返しを防げます。

ステップ5 To-Be業務を設計し現場で検証する

対応方針が決まったら、新しい業務プロセスを設計します。設計した業務は、画面遷移や操作手順まで落とし込み、現場の担当者と一緒に検証します。この段階で「この手順では現場が回らない」という問題が見つかれば、手戻りの小さいうちに修正できます。

ステップ6 段階的に展開し定着を支援する

全社一斉の切り替えはリスクが大きいため、特定の拠点や業務領域から段階的に展開するのが一般的です。先行導入で得た学びをテンプレートに反映し、次の展開に活かします。導入後も、問い合わせ窓口やマニュアルの整備、利用状況の確認などを通じて、定着まで伴走する体制が必要です。

大企業のFit to Standardでつまずきやすいポイント

Fit to Standardを掲げて始まったプロジェクトでも、途中で方針が崩れてしまうケースは珍しくありません。大企業で特につまずきやすいポイントを整理します。

事業部門の要望に押されアドオンが増える

要件定義の段階で、事業部門から「この機能がないと業務が回らない」という要望が次々に出てくることがあります。一つひとつはもっともらしく見えるため、情報システム部門だけでは断りきれず、結果的に従来と変わらない量のアドオンが積み上がります。経営層が判断基準を示し、PMOがGapの判定を一元管理する体制がないと、Fit to Standardは形骸化します。

カスタマイズゼロが目的化する

逆に、カスタマイズをしないこと自体が目的になってしまうケースもあります。標準機能で対応できない業務を無理に変えた結果、現場の手作業が増え、システム導入前より効率が落ちることがあります。Fit to Standardはあくまで手段であり、業務全体として成果が出ているかで判断すべきです。

既存システムとの連携とセキュリティ審査を後回しにする

大企業では、ERPの周辺に多数の既存システムがつながっています。標準機能の検討に集中するあまり、周辺システムとのデータ連携やインターフェースの設計が後回しになると、テスト段階で大きな問題が発覚します。クラウドERPの場合は社内のセキュリティ審査にも時間がかかるため、早い段階から情報システム部門のセキュリティ担当を巻き込んでおくことが大切です。

ERP導入がうまくいかない典型的なパターンについては、ERP導入の失敗の記事で詳しく解説しています。

Fit to Standardを成功させる合意形成とUX起点の業務設計

Fit to Standardの成否は、システムの機能よりも、人と組織の動かし方に左右されます。ここでは、成功のために押さえておきたい考え方を紹介します。

抽象的な議論を具体的な画面で合わせる

業務を標準に合わせる議論は、文書だけで進めると抽象的になりがちです。「この業務は標準で対応できます」と説明されても、現場の担当者は自分の作業が具体的にどう変わるのかをイメージできません。新しい業務の画面や操作の流れをプロトタイプとして見せながら議論すると、認識のずれを早い段階で解消できます。

現場に使われることを基準に業務を再設計する

システムが導入されても、現場に使われなければ投資の効果は出ません。標準機能に合わせることを優先するあまり、現場の操作負担が大きくなると、結局はシステムの外で業務が回り始めます。業務を再設計する際は、現場の担当者がどのような状況で何を判断しているのかを理解し、使われる業務の形を起点に考えることが重要です。

標準に寄せる部分と作る部分をフラットに判断する

Fit to Standardを前提にしながらも、競争力に関わる領域は独自に作るという判断は十分にあり得ます。大切なのは、特定のパッケージありきで考えず、業務ごとに標準に寄せるか、周辺で作るかをフラットに判断することです。外部パートナーを選ぶ際も、製品の導入実績だけでなく、こうした判断を中立的に支援できるかどうかを確認するとよいでしょう。

株式会社FAKEでは、大企業のDXの上流工程に入り、プロトタイプとヒアリングを反復しながら要件定義と合意形成を進めるFDE支援を提供しています。基幹システム刷新のパートナー選びについては、基幹システムに強い開発会社の記事もあわせてご覧ください。

まとめ

Fit to Standardとは、ERPなどの標準機能に業務を合わせることで、導入期間の短縮、保守負担の軽減、業務の標準化を実現する考え方です。従来のFit&Gapが現行業務を起点にアドオンで差分を埋めてきたのに対し、Fit to Standardは標準機能を起点に業務そのものを見直します。

一方で、現場の業務変更に伴う負担や、標準機能では対応できない業務の扱いなど、乗り越えるべき課題もあります。標準化すべき業務と独自性を残すべき業務を見極め、経営層の方針のもとで段階的に進めることが重要です。

大企業でFit to Standardを成功させるには、情報システム部門、事業部門、経営層の合意形成が欠かせません。具体的な画面や業務の流れで認識を合わせながら、現場に使われる業務の形を設計していくことが、刷新を成果につなげる近道です。

Fit to Standardに関するよくある質問

Fit to Standardはカスタマイズを一切しないという意味ですか

一切しないという意味ではありません。標準機能で業務を回すことを原則とし、どうしても必要な部分は外部サービスとの連携やローコードツール、最小限の追加開発で補います。カスタマイズゼロを目的にすると、かえって現場の手作業が増えることがあるため注意が必要です。

Fit to StandardとFit&Gapはどちらを選ぶべきですか

二者択一というより、業務領域ごとに使い分けるのが現実的です。会計や人事のように標準化しやすい業務はFit to Standardで進め、競争力に関わる業務は個別に検討します。なお、Fit to Standardを採用する場合でも、標準機能と現行業務の差分を把握するためのFit&Gap分析は必要です。

Fit to Standardはクラウドでなければ実現できませんか

オンプレミスのERPでも、標準機能に合わせて業務を設計することは可能です。ただし、クラウドERPはベンダーによる定期的なアップデートが前提となるため、作り込みを抑えるFit to Standardとの相性が特に良いとされています。クラウド移行を機に方針を切り替える企業が多いのはそのためです。

Fit to Standardのプロジェクトで現場の反発を減らすにはどうすればよいですか

早い段階から事業部門の担当者を巻き込み、標準機能を実際に触ってもらうことが有効です。新しい業務の流れを画面や操作手順で具体的に示し、何が変わり何が楽になるのかを伝えると、納得感が生まれやすくなります。経営層が導入の目的を繰り返し発信することも、現場の理解を得るうえで欠かせません。